ガールズグループNewJeans（ニュージーンズ）と所属事務所ADOR（アドア）の間で争われている専属契約の有効性を巡る本訴訟が、いよいよ本日（4月3日）から本格的に始まる。
ソウル中央地裁民事合議41部は、4月3日午前、ADORがNewJeansメンバーを相手に起こした「専属契約有効確認訴訟」の第1回弁論期日を開く。
NewJeansは昨年11月29日、緊急記者会見を通じてADORとの専属契約の解除を通告。前代表のミン・ヒジン氏の復帰などを求める内容証明を送付したが、ADOR側がこれを拒否したとして、「信頼関係が破綻した」と主張していた。
これに対しADORは、「一方的に信頼が壊れたというだけでは契約解除の理由にはならない」とし、昨年12月3日、NewJeansを相手に専属契約の有効性確認訴訟を提起。さらに1月6日には、企画会社としての地位保全および広告契約の締結禁止を求める仮処分も申請した。
そして3月21日、裁判所はADORの仮処分申請を「全面的に認容」する決定を下した。これにより、NewJeansは本訴訟の第1審判決が出るまで、ADORとの協議なしに単独で活動することができなくなった。
ただし、NewJeans側はこの仮処分決定に不服を示し、即日で異議申立書を提出。さらにその2日後に予定されていた香港フェスティバルでは「活動中止」を宣言した。
NewJeans側は本訴訟にあたり、「弁論期日において、契約が合法的に解除されたことを再度主張する予定」とし、「仮処分とは異なり、本訴訟では民事訴訟法上の証拠収集制度をより自由に活用できるため、メンバーの主張を裏付ける証拠も大幅に補強されると期待している」とコメントした。
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記事出典：Xports News（韓国）